木曽氏の発言はカットされていた

これに木曽氏本人も反応。「はい、『20-30年くらい（前）までの話』とその後に続けていますが、見事に切られていますね」と返答しました。

さらに木曽氏は6月1日、収録の場で自身が指摘したのは、「遠隔」「ゴト」「設定」というそれぞれ異なる内容が浅い理解のまま入り乱れているため整理した方がよい、という点だったと説明。「出演者の理解が浅すぎて、適法なものと違法なものと混同したり、『昔あった』をあたかも現役の話かのように誤認したり、が酷すぎた」と、番組内での議論のあり方を厳しく批判しました。

また、視聴者から「ちゃんと止めなかったあなたも悪い」と指摘されたことに対しては、一出演者である自分にほかの出演者の発言を止める権限はなく、そもそもパチンコ業界人ですらない自分が「止めなかった」ことの何が問題なのか分からないと反論。「パチンコ業界にとって都合が悪い、以外の『悪い』が見当たらん」と、批判の矛先が自身に向くことへの疑問を呈しました。

はい、「20-30年くらいまでの話」とその後に続けていますが、見事に切られていますね。 https://t.co/TcQ0fseINd

— 木曽崇／Takashi Kiso (@takashikiso) May 30, 2026

シバター「遠隔操作は今は存在しない」

6月2日には、物申す系YouTuberで、パチンコYouTuberとしても活動する「シバター」（同114万人）が番組への反論動画を公開しました。

シバターはまず、パチンコ業界から「パチンコスロットをしたことない層に向けて、明らかに捻じ曲がったネガティブキャンペーンをしてる感は否めなかった」「パチンコ業界に対して、番組作り、番組側の理解がすごい乏しかった」「木曽さん（専門家）のコメントをかなり悪意ある編集で切った部分があった」という不満が出ていると話し、自身も「その気持ちは大いに分かる」としました。

そしてシバターは、パチンコの遠隔操作について「今は存在しません」と明言。かつて遠隔を行っていた店もごく一部にすぎず、同じ業界内でも「鼻つまみ者」として軽蔑される対象だったと説明しました。最後の摘発はおよそ20年前で、近年は完全になくなったとしています。

その理由についてシバターは、店側にとって遠隔操作を行うメリットがないと指摘。当たらない時間や、特定の客への当たりを操作したいなら台の設定の調整で済むとし、打ち子なども一部の店員が私腹を肥やすだけであるため、店としては排除していきたいはずだと語ります。

最後には改めて「パチンコ業界はそもそも悪だとか、パチンコ業界はギャンブル依存症を増やしているみたいな、そもそもパチンコ業界を悪としてこのタブーに切り込んでいこうっていう番組作りの姿勢みたいな、スタンスみたいのがそもそもちょっと偏りすぎかなとは思ったね」「番組サイドがパチンコ業界のこととかギャンブルのことを理解した上で企画会議みたいなののときに、番組作りをしてくれないとパチンコ業界にいる人は怒っちゃうし迷惑がかかっちゃうし」「やっぱ結局のところ良い番組とは言えないよね」と懸念を示しました。

大崎一万発も「遠隔は無い」と断言

同じく6月2日には、ライターのヤングが運営する「ヤングちゃん、寝る？」（同13万人）にパチンコ・パチスロライターの大崎一万発が登場し、この件について対談しました。

2人も、番組が「パチンコ業界は色々“やっている”」という前提で進行していた点に違和感を示しつつ、過去に裏ロムなどの不正が存在したことは事実だと認めました。当時は時間帯によって勝率を操作したり、大当たり確率や連チャン率を不正に書き換えたりする手口があったと振り返っています。

一方で、現在の遊技機は外部からの信号を受け付けないよう極めて強固なセキュリティが施されており、改造して長期間稼働させること自体が技術的にも経済的にも成り立たないと説明。罰則の強化により、不正が発覚すれば全店舗が営業停止に追い込まれるリスクを抱える以上、損得勘定からも行われないとして、「今はないって僕は断言できる」と述べました。

番組内で出演者が「私お母さんがパチンコ屋で働いてたんですけど」と語った“確率を変えられる鍵”についても、それは正規の「設定キー」を指すものだと指摘。あたかも秘密の不正な道具であるかのように扱われていた点を問題視し、結論ありきで番組が作られている印象を受けたと語っています。

視聴者からも批判の声

パチンコ系インフルエンサーから批判を招いている番組ですが、動画のコメント欄では視聴者からも

設定変更を誰も知らない闇みたいに語ってるのがヤバすぎる

昔あった話をいかにも今でもあるみたいな話にするのはダメすぎる

木曽ニキは良かったけど、せめて業界側から1人2人出せよな 何が闇だ

今後見るのを控えるレベルで酷い

みんな知識無さすぎてウケる

といった批判の声が多く寄せられています。

番組づくりの姿勢が何度も問われてきた

NoBorderや溝口勇児をめぐっては、これまでも内容の正確性や番組づくりの姿勢が問われる場面が何度もありました。

同番組は2025年7月、ジャーナリスト・上杉隆氏の報道会社をM&Aする形で始動。しかし開設直後に、安倍元首相銃撃事件に関する証言を扱った動画で証言内容が虚偽だったことが発覚し、わずか1週間ほどで溝口勇児氏が謝罪に追い込まれました。「世のタブーに踏み込む」というセンセーショナルな路線の一方で、ファクトチェック体制の甘さが指摘される結果となりました。

さらに同月20日には、溝口はNoBorderのチャンネルが「BANされて動画が全消しになった」と報告。原因として何らかの圧力を示唆していましたが、実際にはチャンネル自体は残っており、消えた動画にも「アップロードしたユーザーにより削除されました」と自ら削除を示したメッセージが表示されていたことから、“自作自演”を疑う声が噴出しました。

2026年2月末には、NoBorder関連で発行された仮想通貨「SANAE TOKEN（サナエトークン）」が、高市早苗首相サイドに関与を否定されて炎上。番組内で溝口が高市氏側との関係性を匂わせる発言をしたことが拡散の一因となり、登録に関して金融庁が調査を検討していると報じられる事態にまで発展しました。

さらに、直近の2026年5月には、溝口がファウンダー兼MCを務めるキャバ嬢オーディション番組「LAST CALL」（同50万人）内で、糖尿病治療薬「マンジャロ」をダイエット目的として勧めたことで炎上する騒動が起きたばかりです。

こうした経緯もあり、今回のパチンコ特集で噴出した「不確かな伝聞をもとに現在の話として扱った」「結論ありきで番組が作られている」という批判は、NoBorderの番組づくりの姿勢そのものに向けられた指摘でもあると言えそうです。

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